健康と公園

>

 

公園はいつでも屋外ジム

役立つ公園

公園は、誰にとっても平等で自由な活動の場です。

公園は、子どもからお年寄りまで幅広い年齢層の、自然とのふれあい、レクリエーション活動、文化活動等の多様な活動の場を提供します。近年では、公園の整備や維持管理、運営そのものが市民活動の場となる参画・協働も進められています。
 
 
 
 

公園は、地域を活性化し、豊かにします。

世界人口の7割が都市に住む時代、都市公園の機能が再認識されています。市街地にあって緑とにぎわいを提供・創出する公園は、地域の文化的・自然的資源による“都市の顔”としてその地域の個性を表現するだけでなく、その特性は隣接するエリアの経済価値を向上させます。
 
 
 
 

公園は都市環境を良好にします。

大気と地中の水分循環は都市のヒートアイランド現象を緩和し、植物は地球温暖化をひきおこす温室効果ガスを抑制します。また複数の公園による緑のネットワークは生物多様性を保全し、良好な都市環境を確保します。
 
 
 
 

公園は、都市の安全性を向上させます。

公園は、震災や火災などの災害時、火災の延焼防止や避難場所としての効果を発揮するほか、復興段階においては活動拠点や仮居住、資材仮置などにオープンスペースが活用されます。
 
 
 
 

公園は、人々の健康づくりに寄与する場所です。

自然や緑が健康にとって有益だということはよく知られており、こうした緑の効能のほかにも、気軽に運動を楽しめる安全な場所として、公園は健康づくりへの寄与が期待できます。
 
 
 
 

参考文献
・国土交通省ホームページ
・小松広明(2008),商業地における公園緑地の地価形成に関する研究,日本不動産学会誌第21巻第4号
・竹内智子,平野勇二郎,一ノ瀬俊明(2003),東京23区における公園緑地のヒートアイランド現象緩和効果,ランドスケープ研究第66巻第5号
・松江正彦,長濱庸介,飯塚康雄,村田みゆき,藤原宣夫(2009),日本における都市樹木のCO2固定量算定式,日本緑化工学会誌第35巻第2号
・日本経済新聞電子版2011.12.22
・森林セラピーソサエティーホームページ
・Lichard Louv(2008),Last Child in the Woods,Algonquin Paperbacks/春日井晶子訳,あなたの子どもには自然が足りない,早川書房

日本の健康

日本はいま、平均寿命と健康寿命のあいだに約10年の差があります。

いまや、日本の国民医療費は年間40兆円を超えました。日本の平均寿命は男性79.55年、女性86.30年に達する※一方で、不健康な期間が男性9.13年、女性12.68年あると言われます。公園からの健康づくりネットは、少しでも健康寿命を伸ばし、生活の質(QOL)を高められるよう都市公園を活用する提案をしていきます。

※平成22年国勢調査より

厚生労働省は地域包括ケアシステムを目指しています。

厚生労働省は2025年を目途に、可能な限り住み慣れた地域で生活を継続することができるような包括的な支援・サービス提供体制として、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築をめざしています。
これは高齢者にむけた「介護」、「医療」、「予防」という専門的なサービスと、その前提としての「住まい」と「生活支援・福祉サービス」が相互に関係し、連携しながら在宅の生活を支えるものです。

公園からの健康づくり

いま現在の若い世代が、将来の高齢者となります。

地域包括ケアシステムは高齢者を想定したサービス体系ですが、メタボリックドミノ※で例えられる生活習慣から重篤な病への流れは、若い頃の生活習慣が高齢になるにつれて影響を及ぼすと言い換えられます。若い世代の正しい生活習慣は、将来の元気な高齢者をつくります。
私たちの取り組みは、現在の高齢者はもちろん、将来の高齢者である若い世代もターゲットとしています。

※よくない生活習慣を続けることで肥満になり、肥満というドミノが倒れると、高血糖や高血圧、脂質異常などの状態からメタボになる。このメタボドミノが倒れると下流の重篤な疾患に発展するため、上流のうちに生活習慣を改善することが大切という考え方。

予防を担う場こそ、公園です。

地域包括ケアシステムが示す専門的サービスのうち、「医療」は病院が、「介護」は福祉施設が地域に用意されます。ところが、肝心の健康を支える「予防」のための具体的な場は示されていません。
私たちは、まさにこの予防を担う場こそ、「公園」であると確信しています。新たな設備投資はいりません。芝生の広場でもあれば、あとはソフトを提供すればいいのです。